本件手術の反省からの提言

はじめに

　100以上の文献と専門書、実験報告書、10人以上の心臓外科医や4人の臨床工学技士、複数の麻酔科医、脳外科医、医学工学博士、医療機器業者らの公判調書や検察調書など膨大な証拠を基に、本件心臓手術事故で患者さんの死亡「原因究明」や人工心肺装置に発生した不具合の「原因究明」が示されました。

　これに対して、心臓外科医としては、「再発防止」策を真摯に検討し、改めて安全な心臓手術手技を確認する姿勢が不可欠です。当事者として、以下の６項目について提言させていただきます。

　下記提言の⑤は、科学的見地から客観的に検証した結果を踏まえて作成された3学会合同陰圧吸引補助脱血体外循環検討委員会中間報告（敬称略：委員長　高本眞一、許　　俊鋭、四津　良平、坂本　　徹、又吉　　徹、見目　恭一）（年3月2日）として、同月11日、日本心臓血管外科学会、日本胸部外科学会、日本人工臓器学会の全会員に、「陰圧吸引補助脱血体外循環に関する勧告」が、各学会ホームページならびに会員メーリングリストで周知された内容と同一です。同月17日には、厚生労働省が、同勧告の４点の遵守必要性を各都道府県衛生主管部（局）長に通知しました。さらに同年5月15日第33回　日本心臓血管外科学会学術総会の「３学会合陰圧吸引補助脱血体外循環検討委員会報告」シンポジウム「安全な陰圧吸引補助脱血体外循環を目指して」でも報告されました。

　この３学会報告が、「真相究明」に大きな役割を果たし、東京高裁判決でも肯定的に引用されました。

　また、⑥は、心臓手術手技に直接の関連はありません。しかし、本件手術の「院内事故調査報告書」は、非専門家の3医師が作成し、その責任者自らが「科学的でない」「根拠なく結論づけた」と告白したもので、専門家をいれず、関係者の意見も踏まえずに作成されたため、今回の誤った捜査の原因を作ったものです。患者さん家族にこの報告書が渡される前には、病院幹部数人のみが秘密裏に閲覧したことが冤罪事件の根源となり、また、患者さんの状況について家族に誤った報告を行うことになりました。このような非科学的で不十分な「院内事故調査報告書」が根絶されることを願い、その問題点を指摘する意味で追加いたしました。

本件手術の反省からの提言

１．MICSの部分胸骨切開について

・　拡大肺動脈形成など肺動脈弁輪遠位部の手術手技を行う場合、第２肋間までの縦切開（I字切開）だけでは、安全な視野確保が困難な時は直ちに、切開を追加し、胸骨全切開や逆Ｌ字切開（肺動脈の場合は左側）などを行う。

２．MICS時のカニュレーションについて

・　小児MICS症例などで部分縦切開（I字）で手術を行う場合、上大静脈へのカニュレーションは、経右心耳（SDN）を基本とし、上大静脈直接カニュレーションは行わない。

・　右肺静脈上大静脈還流（部分肺静脈還流異常症）や静脈洞欠損型心房中隔欠損症、TCPC等、手技上の理由で、上大静脈直接カニュレーションが必要な場合、胸骨部分縦切開（I字）は行わない。その場合は、胸骨全切開や主たる手術目的にあわせた逆Ｌ字切開などを行って、充分に安全な視野を確保する。

・　上大静脈直接カニュレーションを行う場合は、先端の角度を自由に変えられるカニューレを使用し、角度が固定されているライトアングルのカニューレは極力使用しない。

3.上大静脈圧のモニターについて

・　完全体外循環（トータルバイパス）を行う場合には、必要に応じて、上大静脈圧のモニターを行う。

４．脱血不良時における吸引回し（サクション回し）について

・　人工心肺中に脱血不良が発生した際に、通常の脱血管の位置修正などで改善せず、直ぐには原因が判明しない場合、上下大静脈の両方を確実にパーシャルバイパスにして吸引回し（サクション回し）を行う。

・　吸引回しの際に、脱血管を閉塞する処置が必要な場合は、特に上大静脈側から右房（situs solitus）への充分な静脈還流を確認し、不充分な場合は、上大静脈のカニューレを一旦抜去する。

5.陰圧吸引脱血法について（陰圧吸引補助脱血体外循環に関する勧告）

・　陰圧吸引補助ラインにはガスフィルターを使用せず、ウオータートラップを装着する。

・　陰圧吸引補助ラインは毎回滅菌された新しい回路を使用する。

・　陰圧吸引補助を施行する際には専用の陰圧コントローラーを使用する.

6.心臓外科手術事故調査について

・　心臓外科領域における医療事故調査は、複数の心臓外科医を委員として参加させる。

・　事故調査報告を終える前に、当該医療事故死等の原因に関係あると認められる者に対し、意見を述べる機会を与えなければならない。また、その者による意見を報告に取り入れない場合でも、どのような意見があったかを報告書の末尾等に資料的に記載する（参考：医療安全調査委員会設置法案（仮称）大綱案（平成20年6月）第21条「意見の聴取」）

以上